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あいさつ

表紙の写真の作品は、2003年に制作したものです。
尚、当ブログの記事の引用・転載は必ずリンクを貼ってください。


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資料(ジュディノート ピックアップ 2/2 part2)


内容の検証のしようがありませんが、
先で必要になるかもしれないので
資料としてアップしておきます。

復興共和国。

かんろ@JC1oAxgs4D6D3kc
https://twitter.com/JC1oAxgs4D6D3kc/status/1356889114189078528

#ジュディノート ピックアップ  2/2 part2

トラスト・ザ・プラン:

ドナルド・トランプがDSをやっつける-YouTube (チャーリー・フリーク)
https://www.youtube.com/watch?v=IzXxuIWONYE

フレミング情報筋に取ると、ティア4Bのショットガンスタートは今週のどの時点で始まってもおかしくないそうだ。主計長らも準備に入った。償還センターの人員も整っている。

復興共和国:

2/1月曜、行政命令#13848によると、2020大統領選挙の不正問題を隠蔽するために共謀した者(大半の議員、ビッグテク、大企業、マスメディアを含む)の資産は調査期間中の30日間凍結され、その結果により永久凍結される可能性が高いそうだ。

また、2/1月曜には、世界通貨リセット(GCR)が完了し、量子金融システムのコンピューターが米国および世界の金融システムを完全に管理している。古いカバルの不換通貨による中央銀行システムはもはや存在しない、これも株式市場に影響すると考えられる。

上記の全ての内容が、2021年2月と3月に株式市場が崩壊する主な要因であると専門家は予測している。この現象はカバルが消滅するにつれて顕著に見られるだろう。

連邦準備銀行は、その発足から100年以上もの間、以下の恐ろしい出来事の原因であった。全ての作戦は、連邦準備銀行システムの治世を終わらせ、銀行幹部を操っていた無慈悲で利己的な犯罪者たちを捕まえるための試みなのだ。

1912:タイタニック沈没 The Sinking Of The Titanic
1963:JFK暗殺
2001:911世界貿易センターでの攻撃
2020:大統領選挙での不正

NESARA(国家経済安全保障改革法)の施行は以下の変化をもたらす:

1.クレジットカード、住宅ローン、その他の銀行で発生した非合法的な取引や政府の活動により作られた負債を消失させる。これは連邦準備銀行の最悪と言える悪夢であり、「ジュビリー」もしくは負債の免除と言われる。

2. 所得税の廃止。

3. IRS(国税庁)の解体。国税庁の職員は米国財務省の国内消費税部門へ移動となる。

4. 非必要で新規品目のみ14%のフラットレートで消費税を徴収。つまり、食品や医薬品は非課税となり、中古の家を購入する際も課税されない。

5. 手厚い高齢者の福利厚生。

6. 元来の憲法に戻り、全ての裁判所や法律事項で適用させる。

7. Reinstates the original Title of Nobility amendment.
7. 元来の貴族の称号の修正を復活させる。

8. NESARA公示後120日以内に、新たに大統領選挙と議会選挙を設ける。暫定政府は全ての国家緊急事態を取り消し、元来の憲法へ戻す。

9. 選挙を監視し、特別利益団体の違法な選挙活動を防止する。

10. 1933年にフランクリン・ルーズベルトが起こした米国の破産に終止符を打ち、金、銀、プラチナといった貴金属を裏付けとする米国財務省のレインボー通貨を発行する。

11. アメリカの出生証明書の記録を米国運輸省がシャテル・プロパティ・ボンドとして販売することを禁ずる。

*シャテルとは個人の可動資産と定義づけられるものだそうです(かんろ)

12. 憲法に沿った新しい米国財務省銀行制度を導入する。

13. 連邦準備制度を廃止。移行期間中、連邦準備制度はマネーサプライから全ての連邦準備紙幣を取り除くため、一年間は米国財務省と並んで運営することが認められる。

14. 財務上のプライバシーが守られた状態に戻る。

15. 全ての裁判官と弁護士に憲法について再教育を行う。

16. 攻撃的な活動を止めるため米国政府の軍部が世界的に介入を行う。

17. 世界中で平和を確立する。

18. 巨額の資金を人道主義を目的とした活動に解放する。

19. 国家安全保障の名目のもと、フリーエネルギー装置、反重力装置、ソニックヒーリングマシンなど未公開にされていた技術のうち6,000件以上の特許を公開する。

2000年3月9日、下院会議室の壁際にネイビーシールズとデルタフォースが警護に召集された秘密合同議会で、国家経済安全保障改革法(NESARA)が可決された。

2000年10月10日、ビル・クリントン大統領は特殊部隊に囲まれ銃を突きつけられられながらNESARA法案に署名したが、イルミナティが主導権を握っており、この法律が決して施行されないことを十分に承知の上で署名したのであった。

誰もがNESARAを執行しようとしなかったのは、この法律は、反逆罪を犯した全ての人々を政府の地位から永久に追放することを要求していたためだった。その中には、大統領、副大統領、政府閣僚、全議員、あらゆる部署のトップ、50州全ての知事、判事など、様々なメンバーが含まれていた。

2001年9月11日午前10時、NESARAが実行されることになった。しかし、何兆ドルもの「繁栄基金」とされた何兆ドルもの資金の受益者を記録していたコンピューターとデータが、9.11の攻撃によってニューヨークの世界貿易センターのタワーの2階で破壊された。

この911の攻撃とイラク戦争は、NESARA実行を阻むためのブッシュの画策であった。

米国の最高裁判所はNESARAが世間の目に触れないようにするために、また大衆の要求で施行されるのを防ぐために、NESARAのことを知っており、

かつNESARAについての情報を大衆に公開する可能性がある全ての公務員、軍人、法執行機関の職員、銀行員、弁護士、裁判官、マスコミ、といったあらゆる人々に対して口外禁止命令を敷いた。

徐々にNESARAのニュースが世間に漏れ始めた。NESARAの施行を永遠に遅らせる計画も作られた。NESARAは、米国最高裁判所と国際司法裁判所により架空の法的手続きと裁判所の命令にも巻き込まれた。

NESARAの信用を失墜させ誤情報を広めるために、CIA/FBI職員の指示の下、米国政府によって偽のウェブサイトまで開設された。

NESARAのような法律は存在せず、議会のファイル番号もなく、スポンサーもおらず、単に検討されているだけだと主張された。国民は、http://nesara.comhttp://nesara.org と称する政府のウェブサイトを通して、

そのような法案は決して存在したこともなく、実行に移されたこともなく、議会で可決されたこともなく、大統領は一度も署名したこともなかったと言われていた。

よって、2000年10月10日以来、米国市民はアメリカ共和国の本来の憲法の下にあったが、それが形として実現されていなかっただけなのだ。また、コモンローの下にもあったが、裁判所は自分たちの軍事法を用いてずっと国民を傷つけてきたのだ。



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